文科省が全国の小中学校で実施する全国学力テストの結果が先週末発表されました。大阪には負ける気がせん、京都に負けて悔しい、兵庫平均つまらん、などとかつては都道府県別順位に大騒ぎしていましたが、大手マスメディアもあまり取り上げなくなりました。

「ゆとり教育」がもたらした学力低下を懸念し文科省が2007年に再開した、このテストも早や10年の歴史。毎年この時期、結果が発表されます。

でも、全体像を知ったところで、参考になるのかなぁ？学術的にも、学校教育の成果を客観的に図る資料としては余り意味がないそう。確かに、教師がんばれ、と大阪府の幹部が教員を叱咤激励、とは前時代的。

テストの点数は結果。原因となる教育資源(学校環境や家庭環境)が異なる状況では分析の資料にはならない、とか。このように日本の教育関連の調査は客観的要素が不足しているようです。

海外、特に、アメリカでは、客観的データを積み上げていく、精査された研究資料が豊富。アメリカの最近の経済学(！)の研究によれば、収益性(対費用効果)が最も高いのは就学前の教育(家庭教育だけでなく、幼稚園などの公教育も含む)、とのこと。つまり、幼児期の教育が将来の経済的状況を決める。

これは、２-10歳が脳の発達に最も重要な時期、という脳科学の研究とも一致しています。教育資源の中でも、もっとも大きな役割を果たすのが家庭の教育環境。

つまり、どんな親がどのように育てたか？２-10歳で一生が決まる。

ツイート2016/10/03